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わたしは北海道に住むmizoreと申します。機械と機械と機械が好きです。

iPhone X・・・実は好調だった。

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iPhone X。あまり評判が良くないかと思っていましたが、意外とそうでもなさそうです。アップルは米国時間2018年5月1日、2018年第2四半期決算(2018年1〜3月)を発表しました。先週からiPhone Xの販売不振を心配するニュースが流れ、株価は7%近く下落してきましたが、そうした不安を払拭するには十分の内容となりました。

売上高は611億3700万ドルで前年同期比約16%増、純利益は138億ドルで前年比25%の増加となりました。1株あたりの利益も市場予想を上回り、2.73ドルとなったのです。今回の決算で、アップルは1000億ドルの自社株買いを発表し、また増配も行いました。これにより株価は、時間外で175ドルを回復したのです。

ティム・クックCEOは、前回の2018年第1四半期決算に続き、「iPhone Xが週次で最も販売台数の多いiPhoneとなった」ことを強調しました。

ここ最近の報道や、TSMCやサムスンなどのiPhone向けの部品を製造するサプライヤーの決算から、「iPhone Xが不振に陥っているのではないか」と不安が拡がっていました。

そのiPhoneの販売台数を見てみると、5220万台で前年比3%増となりアナリストの予測5200万台を達成しました。一方売上高は380億ドルで前年同期比14%増。台数以上に伸びていることから、高単価のiPhone Xが大きく寄与していることが分かります。

なにしろ1台あたりの平均販売価格は728.30ドルで前年同期から比べて10%以上増加しているのです。しかし前四半期(2017年10−12月)の平均販売価格796.42ドルと比べると下がっていることも事実です。iPhone X不振の中で好調な売れ行きが伝えられていた「iPhone 8」「iPhone 7」の構成比が高まったことが原因と考えられています。

結論から言えば、iPhone Xは引き続き、最も人気のあるiPhoneの地位を守ったのです。しかしiPhone X以外のiPhoneの販売が伸びているという事実も観測された、ということになります。

しかしアップルは投資家に対して、そろそろ同社のパフォーマンスを図る指標を変えることを望んでいるかもしれません。スマートフォンの減速は世界的な傾向であることから、iPhone販売動向を基準に「好調」「不振」と評価されては堪らないからです。

999ドル〜というiPhone Xにチャレンジしたことも、高付加価値化を推し進めることで、販売台数が減っても売上金額が上昇することを証明するためでしょう。その意味では、「iPhoneの売り上げ」ばかりに注目する株式市場への配慮、と考えることができます。

しかし、それでも、平均販売価格の上昇によって販売台数減を補えなくなるポイントは、いずれやってきます。それまでに、収益の柱となる事業の転換を図り、重視する数字を「iPhoneの売り上げ」から別へ移行させなければなりません。

その最も有力な事業はサービス部門です。これにはiCloudの追加容量や、音楽定額サービスApple Music、App Store、Apple Payなどが含まれます。つまりiPhoneを使っている人たちの日々の生活を通じて収益を得ていくモデルへの転換です。

2018年第2四半期、サービス部門は初めて90億ドルを突破する91億9000万ドルの売上高を記録し、前期比で8%増、前年同期比31%という非常に強力な成長を遂げています。

アップルは最近になって、サブスクリプション(購読サービス)会員の数字を発表するようになりました。現在その数字は2億7000万人と発表され、昨年から一気に1億人増加したことも触れられました。アマゾンのプライム会員が最近になって1億人を突破したことを考えると、アップルが持つ購読者数の規模は、すでにかなり大きいユーザーを抱えているのです。

Apple Musicの購読サービス会員数は4800万人に到達しました。毎月200万人の新規購読者を獲得しており、音楽定額サービスでは先行しているスポティファイの有料購読者数を米国市場では今年の夏頃に追い抜くとみられています。

またApple Payは具体的な利用者数を発表しなかったものの、アクティブユーザーは前年比で2倍となり、決済数は3倍になったと言います。クックCEOはあえて日本に言及し、「世界で最も混雑する東京の交通機関において最も成功したモバイル決済システム」と語りました。

その他の製品についても触れていきましょう。

長らく低迷が続いていたiPadは911万台を販売しました。前年同期比2%増、売上高は41億ドルで前期比6%増となりました。なお3月27日に発表されたApple Pencilをサポートする329ドル(3万7800円)のiPadはこの決算に影響を与えていないとみられており、次の決算でその真価を問うことになります。またMacは販売台数407万台で前年比3%減、58億4800万ドルは前年比微増という結果だったのです。

iPhone、サービス部門以外で注目すべきは、その他製品です。これにはApple Watch、AirPods、Beatsなどのウェアラブル製品とHomePod、その他のアクセサリなどが含まれます。売上高は39億5400万ドルで前年同期比38%と、サービス部門以上の成長力を見せつけたのです。

なかでもウェアラブル製品の売上高は高い成長力を誇っており、前年同期比50%増、すでにFortune 300企業の規模に匹敵するまでに成長しているとの事です。2017年のFortune 500企業のリストを見ると、売上規模300位の企業は年間の売上高が92億ドル前後であることから、単純に四半期に分けると20億ドル前後を売り上げていることになります。

アップルは6月4日から、世界開発者会議「WWDC 2018」を開催し、最新のソフトウェアとそのアプリ開発環境を披露する予定です。前述の通り、サービス部門へと指標を移していく中で、引き続き、世界中の開発者が作るアプリが非常に重要な位置づけを占めることは言うまでもありません。

加えて、Apple Musicのような購読サービスについても、今後は雑誌やニュースなどへと拡張していくことが予測されており、関連する企業買収もすでに明らかになっています。また映像コンテンツ投資も、アマゾン、ネットフリックスを追随する構えをみせています。

強靱なサービス部門の成長を継続させながら、スマートフォン飽和時代における軟着陸を目指す動きの中で、アップルは今夏までに廉価版のiPhone SEの刷新、そして秋の新モデルには大画面モデルにも価格の安い製品を用意すると予測されています。

モバイル市場で主導権を握るアップルの今後の舵取りは、大きなものになりそうです。

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